街を走る電車やバスに描かれたカラフルな広告。これらは「ラッピング広告」と呼ばれる交通広告の一種で、近年、全国的に企業や自治体などによる活用が拡大しています。移動する車両自体を広告媒体とすることから、とりわけ地域密着型の訴求力を狙う企業にとっては、ぜひ注目しておきたい広告手法のひとつとなるでしょう。本記事では、ラッピング広告の基本的な特徴や代表的な事例、導入時の注意点まで詳しく解説しています。
駅構内や街頭看板とは異なり、ラッピング広告は車両そのものを媒体とする移動型の広告手法です。その特性ゆえに、高い視認性や柔軟な訴求エリア、良好なコストパフォーマンスなど、ラッピング広告ならではの様々なメリットがあります。ここでは、ラッピング広告における代表的な4つの強みを見ていきましょう。
車両全体を覆うようにデザインされるため、通行人や他の車両の目に自然と留まりやすい点が大きな特徴。大型のグラフィック表現によりブランドイメージをダイナミックに伝えることができるため、広告内容は街中の印象に残りやすくなります。都市部や交通量の多いエリアでは、とくに視認効果が高い広告といます。
公共交通機関の乗客だけでなく、車両の周囲にいるすべての人に向けて視覚的に訴求できる点もラッピング広告の特徴。走行中はもとより、交差点で停車している間も、歩行者や近くの車両のドライバーに対して自然に広告を訴求することができます。移動する広告媒体として多角的なリーチが期待できます。
バスや電車などのラッピング広告は、あらかじめ走行ルートが決まっていることから、地域に密着した広告展開が可能。たとえば、特定の商圏エリアや沿線エリアを日常的に走行する車両に広告を掲出すれば、対象エリアのビジネスマンや地域住民、学生などに向けた訴求効果を高めることができます。ラッピング広告は、地元密着型のプロモーションにも適している手法といえるでしょう。
ラッピング広告は、大型広告という印象からコストが高いと思われがちですが、実際には内容により費用は大きく変動します。エリアや車両にもよるものの、比較的安価に広告を掲出できるプランもあるため、長期掲出により高い費用対効果が狙えるかもしれません。そのコストパフォーマンスの良さから導入を検討する企業も多く見られます。
ラッピング広告は、企業や自治体、イベントなどが多様な目的で活用しており、その表現手法や掲出エリアも実にさまざまです。ここでは、実際に実施されたラッピング広告の事例を紹介しながら、広告の種類やターゲティング、地域性などに着目し、具体的な活用イメージを深めていきます。
受験生向けの予備校「東進ハイスクール」では、認知度アップと地域別のターゲティングを目的に、バス車体を活用したラッピング広告を展開しています。志望校への想いや講師の写真などを用いた大胆なデザインが印象的で、若年層や保護者の目に留まりやすいビジュアルとなっています。
亀田製菓は、同社の有名な商品「ハッピーターン」のプロモーションとして電車ラッピング広告を展開。車両の外側に加え、車内広告とも連動させたクロスメディア的な展開を図り、ブランドイメージの刷新と話題性の創出を狙っています。
エンタメ・コンテンツ制作を手がけるブシロードでは、自社が取り扱うトレーディングカードゲームのキャラクターを描いた電車ラッピング広告を展開。ファン層の支持とSNSでの拡散を狙ったプロモーションが行われました。
神戸電鉄では、同グループの採用強化キャンペーンとして、特別ラッピング電車を運行。車体にはウルトラマンやキャンペーンロゴをラッピングするなどし、世の中を守るウルトラマンのイメージと重ねることで、自社の仕事が社会的に重要であることを学生たちにアピールしています。
ラッピング広告を導入する際は、法律や自治体の条例を遵守することが前提となります。特に車両を使用する場合、各交通事業者による事前審査が必要で、広告内容やデザインに対する規定も厳しく設けられている点にご注意ください。また、画像やキャラクターを選定する際には、著作権や肖像権の確認が不可欠です。無許可使用は法的リスクにつながることにも留意しましょう。申し込み後は原則キャンセルができず、デザイン制作や掲出費用が発生するため、事前に十分な準備と調整が求められます。
ラッピング広告は、車両を媒体とした「移動する広告」として、高い視認性と広範なリーチ力を備えている有効な広告手法。特に、同じルートを繰り返し走行することで地域に根ざした反復訴求が可能になることから、同地域の店舗やサービスの認知拡大には大変効果的です。目的やターゲット層に応じて、バス・電車・タクシーなどの車種や掲出エリア、デザイン表現を柔軟に選べる点も、ラッピング広告の魅力のひとつといえるでしょう。地域性を考慮しながら高い訴求力を狙う企業は、ぜひ戦略的な活用を検討したい広告手法です。
代理店の違いは公式サイトだけではわかりにくく、とりあえず気になる代理店に問い合わせをして、相見積もりを取るのがスタンダード。
ここでは、「問い合わせておけばまず間違いない」といえる、目的別に厳選した3社をご紹介します。